夏になると、オフィスや店舗、工場、倉庫、屋外現場など、さまざまな職場で暑さ対策が必要になります。気温や湿度が高い日が続くと体に負担がかかりやすくなり、熱中症のリスクも高まります。職場の熱中症対策というと、水分補給や休憩を思い浮かべる方も多いかもしれません。

しかし、働く人の安全を守るためには、個人の注意だけに頼るのではなく、空調設備の見直しや作業環境の改善、体調不良を早めに申告できる仕組みづくりも大切です。
また、暑さ対策は快適に働くためだけのものではありません。
体調不良による作業ミスや事故を防ぐための、安全管理の一部でもあります。

本記事では、職場でできる熱中症予防、空調の見直し、省エネにつながる工夫、補助金・支援制度の活用について解説します。

職場の暑さ対策はなぜ必要？

熱中症は屋外だけでなく屋内でも起こる

熱中症は、炎天下の屋外作業で起こるイメージがありますが、実際には屋内の職場でも注意が必要です。
工場や倉庫、厨房、作業場などは、空調が効きにくかったり、機械や設備から熱が発生したりすることがあります。
店舗では、出入口の開閉が多く冷気が逃げやすい場所や、厨房・バックヤードなど熱がこもりやすい場所があります。オフィスでも、窓際や空調の届きにくい席では、思った以上に暑さを感じることがあります。「屋内だから安心」と考えず、職場ごとの環境に合わせて対策を行うことが大切です。

気温だけでなく湿度や輻射熱も関係する

熱中症は、気温の高さだけで起こるものではありません。湿度が高い日は汗が蒸発しにくく、体の熱を外へ逃がしにくくなるため、同じ気温でも熱中症のリスクが高まります。
また、日差しや熱を持った床・壁・機械などから受ける熱も、体感温度に影響します。職場の暑さを考えるときは、室温だけでなく、湿度、風通し、日差し、熱を発する設備の有無なども含めて確認しましょう。

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まずはWBGTで暑さのリスクを確認する

WBGTは熱中症リスクを見るための指標

職場の暑さ対策では、気温だけでなく「WBGT」という暑さ指数を確認する考え方があります。WBGTは、気温・湿度・日射や輻射熱などをもとに、熱中症のリスクを判断するための指標です。気温が同じでも、湿度が高い場所や風通しが悪い場所では、体に熱がこもりやすくなります。WBGTを確認することで、感覚だけでなく数値をもとに休憩や作業内容を判断しやすくなります。

暑さに慣れていない時期ほど注意する

熱中症は真夏だけでなく、梅雨明けや急に気温が上がった日にも起こりやすくなります。体が暑さに慣れていない時期は、汗をかく力や体温調節が十分に働きにくいためです。特に、新入社員や異動したばかりの人、久しぶりに現場作業を行う人は注意が必要です。暑さが本格化してからではなく、早めに職場環境を見直しておきましょう。

職場でできる基本の熱中症対策

水分・塩分補給と休憩の仕組みをつくる

職場の熱中症対策で基本となるのが、水分・塩分補給と休憩です。
のどが渇いてから飲むのではなく、作業の合間にこまめに水分をとることが大切です。汗を多くかく環境では、水分だけでなく塩分も失われるため、塩分補給も意識しましょう。

ただし、職場では「忙しくて飲む時間がない」「休みたいと言い出しにくい」という状況も起こりがちです。
休憩場所に飲み物を用意する、塩分タブレットを備える、休憩時間をあらかじめ決めるなど、自然に補給・休憩できる仕組みを整えることが重要です。

本人の我慢に頼らない声かけを行う

熱中症対策では、本人の我慢や自己判断に任せすぎないことも大切です。
暑さで判断力が鈍り、「まだ大丈夫」と思っているうちに症状が進んでしまう場合があります。
めまい、立ちくらみ、頭痛、吐き気、だるさ、筋肉のけいれん、大量の汗などは、熱中症のサインである可能性があります。管理者やリーダーがこまめに声をかける、体調が悪いときはすぐに休めるルールを共有するなど、職場全体で早めに気づける体制を整えましょう。

空調見直しで暑さ対策と省エネを両立する

エアコン掃除や室外機まわりの確認から始める

職場の暑さ対策では、空調設備の見直しも重要です。
エアコンやスポットクーラー、扇風機、送風機などを活用し、熱がこもりにくい環境を整えましょう。設備を新しくする前に、まず確認したいのがエアコンのフィルター清掃や室外機まわりの状態です。フィルターにほこりがたまっていると、冷房効率が下がり、十分に室温が下がらない原因になります。エアコンフィルターは、一般的には月1回程度、使用時間が長い職場やほこりが多い環境では2週間に1回程度を目安に確認するとよいでしょう。

また、室外機の周辺に物を置かない、風通しを確保する、直射日光を避ける工夫をすることも、空調効率の改善につながります。エアコンの設定温度を下げる前に、まずはフィルターや室外機の状態を確認することが大切です。

作業時間やレイアウトも見直す

空調だけでなく、作業時間や職場のレイアウトを見直すことも暑さ対策になります。
屋外現場では、気温が高くなる時間帯を避けて、朝や夕方に作業を行う方法があります。工場や倉庫でも、負荷の大きい作業を涼しい時間帯に回すなど、作業計画の見直しが有効です。
オフィスや店舗では、空調の風が届きにくい場所、日差しが強い窓際、熱を発する機器の近くなどを確認しましょう。ブラインドや遮熱フィルム、日よけを活用して直射日光を抑えることも、室温上昇を防ぐ工夫のひとつです。

補助金や支援制度を活用できる場合もある

職場の暑さ対策を進める際は、冷却グッズや測定機器、作業環境を整える備品などの購入に費用がかかることもあります。そのため、自治体や関連団体が実施している補助金・奨励金などの支援制度を確認してみるのもひとつの方法です。地域によっては、暑さに配慮した職場環境づくりを支援する制度が用意されている場合があります。熱中症対策に取り組む際は、自社の所在地や業種、職場環境に合う制度がないか確認してみるとよいでしょう。

ただし、対象となる事業者や取組内容、申請期間、対象経費は制度によって異なります。申請前に購入したものは対象外になる場合や、事前の計画書・報告書が必要になる場合もあります。
「空調設備なら何でも対象になる」「冷却グッズなら必ず対象になる」とは限らないため、利用を検討する際は、最新の募集要項やQ&Aを確認しましょう。

まとめ

職場の暑さ対策は、熱中症を防ぐために欠かせない取り組みです。
屋外現場だけでなく、オフィス、店舗、工場、倉庫、厨房など、屋内の職場でも暑さによる体調不良が起こる可能性があります。
まずはWBGTなどの指標を確認し、水分・塩分補給、休憩、声かけ、作業時間の調整などを組み合わせることが大切です。

また、エアコンのフィルター清掃や室外機まわりの確認など、空調の見直しは暑さ対策と省エネの両方につながります。自治体や関連団体によっては、職場の暑さ対策を支援する補助金・奨励金が用意されている場合もあります。
働く人の健康と安全を守るためにも、職場の暑さ対策は個人任せにせず、環境改善の一環として早めに取り組んでいきましょう。

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